オール電化

当社からのオール電化の視点について

当社では、オール電化の導入を検討している方の役に立つ情報を掲載しています。「オール電化はメリットが多い」というイメージが先行していますが、実際には一長一短であり、メリットを出せるかどうかは個人の価値観やオール電化の活用方法によって異なります。当社では、「自分の家だったら・・・」と顧客目線的な視点からオール電化のメリットとデメリットについて解説をしています。

オール電化の導入費用

オール電化にするためには、家庭内のエネルギーをすべて電力に集約する必要があるため、エコキュートとIHクッキングヒーターを導入する必要があります。これらの機器を導入した場合の費用は、安い場合で40万円程度、高い場合で70万円程度だと言われいます。オール電化の導入費用は導入する機器のメーカーや機能によっても違いがあるので、一概に相場を算出するのは難しいのですが、あくまでも目安として算出するのであれば、40万円~70万円がおおよその導入費用になります。

オール電化は一長一短

一般では、「オール電化にすれば必ず光熱費が下がる」とも言われていますが、決してそんなことはありません。オール電化にしたとしても、使い方(例:電気料金の高い日中に電気をたくさん使う)によっては、光熱費がガス併用よりも高くなることはあります。また、オール電化の導入費用は決して安くないので、ガス併用時と比べて、毎月1,000円~2,000円程度しか光熱費が下がらないのであれば、金銭的なメリットが大きいとは言えません。もちろん使い方によっては、光熱費を下げることも可能です。

ただ、最近の傾向として、電気料金は値上げ傾向(電力不足のため)にあります。光熱費を下げるというよりは、オール電化にした方が火事などのリスクが少ない(火を使わないため)という理由で、オール電化を導入する家庭が増えているのが実情です。オール電化にはあくまでもメリットとデメリットがあるということは、よく理解をしておきましょう。

※余談ですが、小さなお子様や高齢者と同居されている場合は安全性が高くなります。また、新築ですと石油ストーブなど「スス」が出るので暖房機器を省エネタイプのエアコンなどに変えるとオールシーズン対応ですので場所もとらず、すっきりとした空間が維持できます。

金銭的メリットを出すためには工夫が必要

オール電化で金銭的メリット(光熱費を下げる)を出すためには、使い方を工夫する必要があります。まず、オール電化向けの電気料金プランに変更をします。その上で、お風呂のお湯は電気料金の安い夜間の時間帯に沸かしたり、電気料金が高い日中は、極力電気を使用しないような工夫が必要となってきます。家族全員が日中は出払っている家庭ならともかく、日中も誰かしらが家にいて、電気をよく利用する家庭であれば、金銭的メリットを出せないケースも決して少なくはありません。

この問題を解決するために、太陽光発電を一緒に導入して、電気料金の高い日中は自家発電で電力を補っている家庭も多いです。オール電化と太陽光発電は、よく「相性が良い」と言われていますが、それは電気料金の高い日中は自家発電で電力を補い、電気料金の安い夜はオール電化のメリットをフル活用できるからです。尚、日中誰も自宅にいない家庭に太陽光発電を導入した場合でも、発電されたのに使われなかった電力は、余剰電力として電力会社に売電することができます。

以上が簡単な見解です。ここまでご理解をされたら下記の詳細をご覧ください。
 IHクッキングヒーターエコキュート蓄熱暖房器省エネエアコン
 

太陽光発電の買取制度を利用しませんか?

太陽光発電システムにより、家庭で作られた電力のうち、自宅で余った電力を電力会社に売る事が出来る制度があります。
2015年度の買取価格は以下の通りになります。

太陽光 10kW未満
余剰買取 ダブル発電・余剰買取
出力制御対応機器
設置義務なし
出力制御対応機器
設置義務あり*
出力制御対応機器
設置義務なし
出力制御対応機器
設置義務あり*
調達価格 33円 35円 27円 29円
調達期間 10年間 10年間

北海道電力・東北電力・北陸電力・中国電力・四国電力・九州電力・沖縄電力の需給制御に係る区域において、平成27年4月1日以降に接続契約申込が受領された発電設備は、出力制御対応機器の設置が義務付けられます。

太陽光 10kW未満
平成27年4/1~6/30
(利潤配慮期間)
平成27年7/1~
調達価格 29円+税 27円+税
調達期間 20年間 20年間

詳しくは 資源エネルギー庁HP をご覧ください

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